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岩通ソフトシステム株式会社はソフトウェア開発からサービスまでをトータルで提供するソリューションプロバイダです。

ExcelデータのDB移行&見える化

ExcelデータをDBに移行する意味とは

 営業日報、倉庫の入出庫データ、残業時間管理、支払明細管理、クレーム応対実績、etc・・・・

 このようなデータ、まだExcelだけで管理していませんか?

 こういったデータをDBに移行することによって、今まで社内に埋もれていたデータを見える化し、共有データとして一元化したデータ管理ができるようになります。これらを蓄積していくことによって、会社にとって価値ある共有資産にしていくことができます。

Excelデータでこんなことで困っていませんか

  • 毎年、経営数字をExcelで管理しているが、もっと経営戦略などに 活用できないか?
  • 営業活動の履歴を各営業マンがExcelに記録しているが、情報共有が難しい。
  • 入出庫データをExcelで管理しているが、もっとリアルタイムに情報を共有して効率的な在庫管理がしたい。
  • 社員のスキル情報をExcelに記載してもらっているが、それを分析して弱点の把握や教育への活用ができないか?
  • プロジェクトでかかった作業工数を記録しているが、集計に時間がかかるため、プロジェクト管理や見積り情報として十分活用できていない。
  • 勤務シフトの情報をExcelで管理しているが、変更などの情報がスムーズに共有できていない。
  • 製品の稼働状況(メンテナンスデータ)を収集しているが、データを集計して分析するなどの手間がかかるため、ほとんど活用できていない。

     

DB移行することによるメリット

 ExcelデータをDBに移行すると生まれるメリットとして、たとえば以下のようなことが考えられます。

Excelで蓄積しているデータ DBに移行することのメリット
年度毎、四半期毎の経営数字 事業ごと期間ごとの集計が容易になり、様々な視点からの経営分析などができるようになる。
営業活動の履歴 キーワード検索などにより、お客様との応対内容の検索が容易になる。顧客分類や営業データ分析など営業戦略にも活用できる。
入出庫データ 入出庫データを管理し、在庫の把握や仕入れ業務の効率化などにつなげられる。
製品の生産台数 生産関連データの共有化によって生産計画などがスムーズになる。
社員のスキル情報の蓄積 会社の得意分野、強みの分析に利用。
計画的な人材育成にも活用できる。
プロジェクトの作業工数の蓄積 プロジェクトの工数見える化によって、コスト管理や経営判断などに利用できるようになる。
実績工数の蓄積により見積りデータとして利用。
パートやバイトの勤務シフトデータ 外からスマホで確認、メール配信するなど、スケジュールの共有・変更管理に活用できる。
製品から取得したメンテナンスデータ データの変化を管理することにより、製品不具合の早期発見、故障予測、メンテナンス時期の判断など、お客様へのサービスの向上につながる。

その他の効果

  • 個人のデータが社内の共有データとなります。
  • データが一元化できます。コピーされてどれが最新か判らなくなるようなことがなくなります。
  • 条件によるデータ検索が容易になります。
  • PCアプリ、Webアプリ、スマホアプリなど様々なアプリからアクセスが可能となります。
  • 設定次第で誰からも、どこからでもアクセスが可能となります。
  • セキュリティによりアクセス制限がかけられます。

提供可能なサービス


  • コンサルティングのみ、DB移行まで、またはアプリケーション作成までという形で、お客様のご要望に合ったプランが選択できます。
  • データの見せ方、使い方はアプリ次第です。PCアプリ、Webアプリ、スマホやタブレット用のアプリなど、お客様の利用形態に合わせたアプリケーションのご要望に対応できます。
  • DB移行のみで、お客様が自前でアプリケーションを作成することも可能です。
  • Excel簡易アプリとの連携で、安価なDB活用方法のご相談も承っております。

事例

  • ExcelデータをDBに移行した事例

  毎週、Excelで記録してもらっていた社員の作業時間データをDBに移行し、見える化を実現

【改善前】


【改善後】

オプション(拡張性)

 データのDB移行による見える化や共有化だけでなく、データの分析までサポート可能です。分析によって、単なる記録データを会社にとって価値ある情報に変えることができます。

  • 社内で蓄積している社員の業務スキルデータを分析した事例


 
 これを利用することにより、会社の強み又は弱みとなるスキルは何か、誰がどのようなスキルを持っているかなどの情報が見えるようになり、会社の営業戦略や技術戦略、人材教育のデータとして活用できるようになった。

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